常駐SESの将来性を考える|元SESエンジニアが解説

この記事では

「現在SES業態でエンジニアとして、勤務しているが将来性が心配」

「単純にSESの将来性を知りたい」

という方向けに、元SES業態で勤務し、現役エンジニアがSES の将来性を解説します。

ちなみに結論を先に書くと、

SES事業自体は手堅い商売なので、将来性でいうと現在とそこまで変わらないと思います。

執筆者プロフィール

法人営業8年→エンジニア(約2年半)→個人事業主のエンジニア（約10ヶ月）→法人化した人現役のシステムエンジニア 5次受けSESも経験

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SESの売上構造

SESは人月商売と言われ、多くは大手SIerの開発現場に自社の社員を派遣し、毎月○円の売上が入る売上構造です。

開発端末は顧客が用意し、勤務場所は顧客の場所になるので、オフィス代も必要ありませんし、毎月売上が必ず入るので、 SESはなんだかんだ手堅い商売です。

これは私の定性的な話になりますが、SES事業自体は今後も安泰で、悲観的な将来性ではないと思います。

前述した通り、ビジネス的に手堅いのと、大規模開発は今後も縮小されないと予想されるためです。

もちろん日本の国力低下やコロナによる、マクロ的な影響は受けると思いますが、それはどの業界でも同じなので、この記事では加味せず考えています。

以下から詳細を解説していきます。

SESは大規模開発へ人員を派遣しますが、大規模開発自体は今後もなくならないはずです。

SaaSやクラウド化が叫ばれていますが、金融業界や官公庁が利用するシステムは、フルスクラッチで開発した方がメンテナンスもやりやすいですし、セキュリティの関係で、全てをクラウド化する事もできません。

さらに、1度開発した大規模なシステムは必ず改修や更改を行いますので、こういった理由から大規模開発自体はなくならないでしょう。

日本は正社員を解雇しにくい国です。

その為大規模開発では、必要な人員を必要な時に調達するためにSESを利用します。

開発要員をずっと自社で抱えると、多大な人件費が必要ですからね。

これは日本の商慣習でそうなっており、今後も変更される事はないでしょう。

野党支持の最大組合の労連(日本労働組合総連合会)も、解雇要件の緩和に強固に反対していますし。

自民支持の経団連は、解雇規制緩和を提案していますが、強行採決すると自民の支持率も低下しますので、すぐには行わないでしょう。

代わりに低賃金の外国労働者を受け入れていますが。。。

では将来性が危ないSES会社の会社はどういう会社かというと、テスターやネットワーク監視の派遣をメインで行っている企業は将来性が低いでしょう。

理由として、テストの自動化ツールも開発され浸透してきているので、1プロジェクトでテストに関わる人員が少なくなってきている為です。

もちろんただ、テストする人間も必要なので、案件自体はなくなる事はないでしょう。

そもそもテスターやネットワーク監視は単価が少ないので、利益を上げる為に多数の人員を雇用する必要があります。

その為利益が少なく、待機人材が発生すると、現金が枯渇し倒産します。

また、エンジニアリングスキルが高い人が社内にいないため、会社的にも、技術へ特化する事も出来ません。

これでは、会社の強みも生かされませんし、業態としてはかなりキツイでしょう。

もちろん品質検査やテストエンジニアを派遣する専門の会社は存在しますが、こういった会社はテスト項目の考案から検証まで行いますので、専門性があり問題ないはずです。

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